商品券をセブン&アイやイトーヨーカドーで購入しよう！条件や金額を紹介

商品券をセブン&アイやイトーヨーカドーで購入しよう！条件や金額を紹介

セブン&アイ共通商品券は、セブン&アイグループのスーパーやコンビニ、各種専門店などで使える商品券です。

イトーヨーカドーやセブン-イレブン、アカチャンホンポなど全国で約22,000店以上で利用可能なため、使いやすいことが特徴です。

この記事では、セブン&アイ共通商品券の買い方や金額、セブン&アイグループの概要などについて解説します。

セブン&アイ共通商品券は全国で使える

セブン&アイ共通商品券は、セブン&アイ系列の店舗で購入・使用できる商品券です。商品券が使える店舗は、全国に約22,000店以上あるため、使いやすい商品券の一つです。

セブン&アイグループには、コンビニのセブン-イレブン、総合スーパーのイトーヨーカドー、ファミリーレストランのデニーズ、ロフトやアカチャンホンポのような専門店などがあります。

ただし、店舗によって購入可能な商品券の種類や使える条件が異なるため、あらかじめ確認しておくことをおすすめします。

セブン&アイグループとは？

セブン&アイグループは様々な企業から構成される日本最大級の小売グループの1つです。

ここでは、セブン&アイグループの概要や歴史について解説します。

グループの概要

セブン&アイグループは、国内に約22,800店舗（2023年2月末現在）、海外に約85,000店舗（2022年12月末現在）を展開する小売企業です。

代表的な企業にセブン-イレブン、イトーヨーカドーなどがあり、グループ全体の年間売上は合計17兆8,426億円にも上ります。

1日当たりの総来客数は国内で約2,220万人、世界では約5,900万人です。また、2023年2月現在、パートタイムも含めて167,248名もの従業員が働いています。

成り立ち

セブン&アイグループの歴史は1830年に始まりました。創業から現在に至るまでのグループの成り立ちを以下の通り、簡単な年表で紹介します。

1830年：デパートのそごうの前身となる大和屋が大阪に開業
1920年：台東区にヨーカドーの前身となる羊華堂を開業
1961年：ヨーカ堂スーパーチェーン展開の開始
1974年：セブン-イレブン、デニーズ第1号店開店
2001年：イトーヨーカ堂のネットスーパー「アイワイネット」開始、アイワイバンク銀行（現セブン銀行）設立
2003年：そごうと西武百貨店を事業会社とするミレニアムリテイリンググループ発足
2005年：持株会社としてセブン&アイ・ホールディングス設立、セブン‐イレブン・ジャパンが米国7‐Eleven, Inc.を完全子会社化
2006年：ヨークベニマル完全子会社化
2007年：イトーヨーカ堂が赤ちゃん本舗を子会社化、電子マネーのnanaco導入
2016年：ニッセンホールディングス完全子会社化

セブン&アイ共通商品券を使える企業を7つ紹介

セブン&アイグループに属する企業は約190社あります。

ここでは、セブン&アイグループの主な企業のうち、セブン&アイ共通商品券を使える7つの店舗について解説します。

（株）イトーヨーカドーネットスーパー

イトーヨーカドーネットスーパーは、首都圏を中心にネットスーパー事業を営んでいる企業です。

イトーヨーカドーの店頭に並んでいる商品や、ネットスーパーオリジナルの商品をオンラインで注文すると、自宅や指定のロッカーまで届けてもらえます。忙しい方や子育てなどで外出が難しい方に人気のサービスです。

2024年2月現在、イトーヨーカドーネットスーパーの配達エリアは19都道府県に広がっています。ただし、大阪府・兵庫県を除く近畿地方や中国、四国、九州、沖縄はまだ対象となっていません。

（株）赤ちゃん本舗

赤ちゃん本舗は、全国で子供・ベビー用品店のアカチャンホンポを運営している企業です。2023年11月末時点で126店を、北海道から沖縄まで全38都道府県で展開しています。

企業としては1932年に大阪で創業し、2007年にセブン&アイグループ傘下のイトーヨーカドーの完全子会社となりました。

2023年2月期の売上は801億円、従業員数は正社員874名を含む3,768名です。（2023年2月時点）また、台湾にも子会社があります。

（株）イトーヨーカ堂

1920年に創業したイトーヨーカドーは、セブン&アイグループの中核企業です。衣食住に関する様々な商品を扱う売り場を揃えた総合スーパーのイトーヨーカドーならびにスーパーのヨークを運営しています。

2023年11月現在で、北海道・東北・関東・甲信越・中部・近畿に227店舗を展開しています。一方で、中国・四国・九州・沖縄エリアには店舗がありません。

2023年2月期において、イトーヨーカドーの売上は1兆391億200万円、ヨークは1,797億3,700万円でした。また、イトーヨーカドーの従業員は24,254人、ヨークは6,547人です。（2023年2月末現在）

（株）セブン-イレブン・ジャパン

セブン-イレブン・ジャパンは、日本国内でコンビニのセブン-イレブンを展開している企業です。店舗数は2024年3月末で21,372店舗です。

もとは米国で展開されていたセブン-イレブンを参考にしてスタートした事業でしたが、大きく成長したことで2005年には米国7‐Eleven, Inc.を完全子会社化するまでになりました。現在は日本、米国の他、中国や韓国、ベトナムなどでもセブン-イレブンを展開しています。

2023年2月期におけるチェーン全体の売上は5兆1,487億42百万円、従業員数は8,549人です。

タワーレコード（株）

タワーレコードは1979年に創立された、音楽CDや映像ソフトの販売、音楽レーベルの運営などを行う企業です。米国タワーレコードの一事業部として設立されましたが、2010年からはセブン&アイグループの持分法適用会社となりました。

タワーレコードやタワーミニなどの小売店は、2024年4月1日現在で65店舗あります。また、東京や大阪、名古屋、福岡では、飲食店のTOWER RECORDS CAFEを計6店舗展開しています。

タワーレコードの2024年2月15日現在の従業員数は、正社員558名を含む1,356人です。

（株）ニッセンホールディングス

ニッセンホールディングスは、1970年に創業した企業です。カタログ通販・ネット通販大手のニッセンを運営しており、婦人服やインテリア雑貨の販売、生命保険や損害保険の代理店業などを主な事業としています。

ニッセンホールディングスは、2016年11月に＆アイ・ネットメディアの完全子会社として、セブン&アイグループの一員となりました。

2023年2月28日現在の従業員数は1,319人です。

（株）ロフト

ロフトは雑貨店のロフトを運営する企業で、1996年に設立されました。

2023年11月現在、日本国内・海外あわせて167店舗を運営しています。全国47都道府のうち、山形県・福島県・三重県・和歌山県・島根県・山口県・高知県には店舗がありません。なお、海外の店舗は中国およびタイにあります。

もとはそごう・西武の子会社でしたが、現在はセブン&アイホールディングスの持分法適用会社です。2023年2月期の売上は929億円、2023年2月末時点の従業員数は5,085人です。

セブン＆アイ共通商品券とは？

セブン&アイ共通商品券は、セブン&アイグループの各店で使える商品券です。

ここでは、セブン&アイ共通商品券について買い方や金額、購入できるもの・できないものなどを解説します。

商品券を購入できる店舗

セブン&アイ共通商品券は全国のイトーヨーカドー、ヨークベニマル、ヨークマート・ヨークフーズ、アカチャンホンポの店頭で購入できます。オンラインでの販売はしていません。

セブン&アイ共通商品券を購入する際の支払い方法は現金のみであり、クレジットカードやnanacoを含む電子マネーは使えないことに注意しましょう。また、一度購入した商品券は返品や現金との交換はできません。

商品券の金額

セブン&アイ共通商品券の金額は500円と1,000円の2種類です。

ただし、ヨークプライスやアカチャンホンポでは500円券の取り扱いがないため、1,000円券のみ購入できます。また、ヨークフーズやヨークマートでは500円券を購入するのにあらかじめ予約が必要です。

なお、イトーヨーカドー、ヨークフーズ、ヨークプライス、アカチャンホンポの一部店舗では、セブン&アイ共通商品券を販売していません。急いでいるときや確実に入手したいときは、来店前に販売状況を確認するか、ヨークマートで購入するとよいでしょう。

購入できる商品やサービス

セブン&アイ共通商品券は、セブン&アイグループの各店舗で使えます。

セブン&アイグループには、スーパーやコンビニの他、ロフトのような雑貨店など様々な専門店があります。そのため、セブン&アイ共通商品券を使うと、ほぼありとあらゆるものを購入可能です。他の商品券では断られることもある、タバコやお酒などの嗜好品も購入できます。

なお、セブン&アイ共通商品券で額面以下のものを購入した場合は、お釣りがもらえます。一般的にお釣りの出ない商品券が多いため、お釣りの有無を気にせずに使えることはセブン&アイ共通商品券の特徴といえるでしょう。

購入できない商品やサービス

セブン&アイ共通商品券は、各種の商品券やギフトカード、nanacoを含む電子マネーのチャージなどには使えません。商品券で購入できない商品やサービスの例は以下の通りです。

・クオカードやテレホンカードなどの各種プリペイドカード
・ビール券などの金券類
・切手やハガキ
・前売券を含む映画鑑賞券
・自治体指定のゴミ袋やゴミ処理券
・nanacoを含む各種電子マネーへのチャージ
・nanacoカード発行手数料
・公共料金の収納代行サービス
・マルチコピー機でのサービス
・インターネット代金収納

なお、店舗によって使えない商品やサービスが異なる場合があります。

利用できる店舗

セブン&アイ共通商品券は、全国のセブン&アイグループの店舗で使用できます。店舗数はそれぞれセブン・イレブン約21,500店、イトーヨーカドー約220店、デニーズ約300店などで、合計22,000店以上あります。

セブン&アイ共通商品券を使用できる店舗の一覧は、以下の通りです。

・イトーヨーカドー
・ヨークベニマル
・ヨークマート・ヨークフーズ・ヨークプライス
・サンエー
・丸大
・ザ・ガーデン自由ヶ丘
・ダイイチ
・セブン-イレブン
・デニーズ
・太陽のグリル
・ポッポ
・イトーヨーカドー内の専門店
・ロフト
・アカチャンホンポ
・アリオ
・グランツリー
・プライムツリー
・アインズ
・アインズ&トルペ
・グッディ原宿
・セブンカルチャークラブ
・セブンパーク

なお、イトーヨーカドー内の専門店の一部にセブン&アイ共通商品券を使えない店舗があります。詳しくは店頭で確認しましょう。

セブン&アイ以外にもあるおすすめの商品券を6つ紹介

使用可能店舗数が多くて利便性の高い商品券は、セブン&アイ共通商品券だけではありません。

ここでは、セブン&アイ共通商品券以外のおすすめの商品券を6つ紹介します。

イオンギフトカード

イオン商品券は、イオングループの各店舗で使える商品券です。使える店舗としてはイオン、まいばすけっと、ミニストップ、ウェルシア薬局、四六時中、イオンシネマなどがあります。

イオングループのスーパーは全国に約2,200店、コンビニは約2,000店あり、使用可能店舗数の合計は5,800店以上です。

金額は500円と1,000円の2種類があり、イオンやマックスバリュの店頭で購入できます。有効期限は無期限です。

ビール券

ビール券とは、全国の酒屋やスーパー、コンビニなどでビールと引き換えられる商品券です。使用可能な店舗には目印として全酒協の「ビール共通券・清酒券取扱店」の青いステッカーが貼られています。

ビール券には、びん633ml2本（希望小売価格915円）と缶350ml2缶（希望小売価格560円）の2種類があり、酒屋やコンビニなどで購入することができます。

6〜7年程度の有効期限が設定されているため、もらった方は早めに使うとよいでしょう。

ジェフグルメカード

ジェフグルメカードは、飲食店で使える商品券です。使える店舗は大手のファストフードチェーンやレストランを含めて約35,000店あります。

店内での食事や持ち帰りはもちろん、店舗に直接注文する場合に限り宅配でも使用できるため、使いやすい商品券の1つです。

ジェフグルメカードの種類は500円券のみで、有効期限はありません。チケットショップや旅行代理店、一部の飲食店などで販売されています。

平和堂商品券

平和堂商品券は、滋賀県や大阪府、京都府などを中心に156店舗を展開するスーパーの平和堂で使えます。買い物の際はお釣りが出るのに加えて、HOPカードのポイントも付与されます。

ただし、一部のテナントや専門店では使用できません。また、各種商品券や切手、ハガキなど、買えないものもあるため注意しましょう。

金額は500円と1,000円の2種類があり、有効期限は無期限です。各店舗のサービスセンターやサービスカウンターで購入できます。

ユニー商品券

ユニー商品券は、スーパーのアピタやピアゴ、ディスカウントストアのMEGAドン・キホーテUNY、ドン・キホーテUNYなどで使える商品券です。

使用可能店舗はユニーならびにUDリテールが運営する店舗のみのため、MEGAドン・キホーテなどは使えないことに注意しましょう。

金額は500円と1,000円の2種類があり、アピタやピアゴ、MEGAドン・キホーテUNYなどに設置されているサービスカウンターにて購入できます。なお、ユニー商品券に有効期限はありません。

すし券

すし券は、寿司店での飲食に使える商品券です。使用可能な場所は、すし組合に加盟している店舗のうち36都道府県にある「すし券取扱店」です。

奈良県や広島県、沖縄県などには、すし券を使える店舗がないため注意しましょう。なお、取扱店での飲食であれば寿司以外のものにも使えます。

金額は500円の1種類のみで、有効期限が設定されています。期限は裏面に記載されており、オンラインで購入する場合は3年程度が目安です。

セブン＆アイ共通商品券は金券ショップでも購入可能

イトーヨーカドーやヨークマート以外にセブン&アイ共通商品券を買える場所として、金券ショップがあります。

金券ショップは、不要になった方から買い取った金券類を販売しているため、基本的に定価よりも安い価格で販売しています。そのため、セブン&アイ共通商品券もイトーヨーカドーなどの店頭より安く買えるでしょう。

金券ショップの多くは、駅前や繁華街などのアクセスのよい場所にあります。最寄りの金券ショップをぜひチェックしてみてください。

まとめ

①セブン&アイ共通商品券は、全国のセブン&アイグループ各店舗で使える
②イトーヨーカドーのようなスーパーから、ロフトやアカチャンホンポのような専門店まで様々な業種業態があるため使いやすい
③セブン&アイグループの中心企業の1つである、そごうは1830年に創業。セブン&アイグループ自体は2005年に持株会社として発足した
④グループ内の主な企業としては、イトーヨーカドーやセブン-イレブン・ジャパンなどがある
⑤セブン&アイ共通商品券は、イトーヨーカドーやヨークベニマル、アカチャンホンポの店頭にて現金で購入できる

 

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